福島県・裏磐梯の雄国沼は、周囲を猫魔ヶ岳、古城ヶ峰、雄国山などの山々に囲まれて標高１０９０㍍にたたずむ天上の湖沼だ。雄国沼湿原植物群落は国の天然記念物に指定されており、６月下旬から７月初旬にはニッコウキスゲの大群落が見頃を迎える。「雄国せせらぎ探勝路 ...

中国海軍の空母「遼寧」と「山東」の２隻が初めて太平洋上で同時に確認された。遼寧は「第２列島線」を初めて越え、南鳥島のわが国の排他的経済水域（ＥＥＺ）内を航行した。

先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）がカナダ西部カナナスキスで開かれた。トランプ米政権の高関税政策で不透明感を増している世界経済やロシアの侵攻を受けるウクライナへの支援、さらにイスラエルとイランの軍事衝突など緊迫化する中東情勢に対し、Ｇ７の結束を保って ...

【サンパウロ綾村悟】南米アルゼンチンの裁判所は17日、汚職罪で禁錮６年の有罪判決を受けたクリスティナ・フェルナンデス元大統領（72）に対して、高齢などを理由に自宅軟禁を認める決定を下した。

トランプ米大統領の号令待ちといった感じだが、イスラエル軍のイラン攻撃はいよいよ最後の一撃を加える段階に突入してきた。トランプ氏は戦争嫌いで知られ、米軍の参戦を避けるかもしれないが、イスラエルはイランの核関連・軍事拠点に最後の一撃を加えることに躊躇（ち ...

女性漫画家・たつき諒（りょう）氏（70）の予知夢で「今年７月５日に日本で大地震や大津波が発生する」との予言が書籍や国内外のＳＮＳで急速に拡散している。香港では有名な風水師らが同予言を紹介しながら香港から東北エリアの日本、韓国、アラスカで地震が起こると ...

さらに世界は大陸国家と海洋国家の対立構造が基本で、海洋国家アメリカ・イギリスがイスラエルの先制攻撃を支持したが日本政府はイスラエルの先制攻撃を批判する声明を出した。これは石破政権の失態であり日本も海洋国家なのにアメリカ・イギリスを怒らせる声明を出した ...

国際通貨基金（ＩＭＦ）によると２０２５年の世界の名目国内総生産（ＧＤＰ）で日本は、米中独印に次ぎ世界第５位となる見込みだ。かつて米国に次ぎ世界第２位まで上り詰めた日本の凋落（ちょうらく）ぶりが顕著だ。日本のサバイバル成長戦略を政治評論家の高藤和昭氏に聞いた。（聞き手＝池永達夫） ...

14日付毎日「ＧＤＰ１０００兆円と骨太／数字だけ躍る空証文では」、産経「手取り増の成果問われる」、16日付読売「経済を強くする戦略見えない」、17日付日経「政府は賃上げ定着へ骨太な成長戦略を」、18日付本紙「『賃上げ』要の成長どう実現」――。

トランプ米大統領は、中国の習近平国家主席との長い電話会談で、訪中の招待を受け入れた。トランプ氏は、フェンタニル、レアアース、関税など、中国との具体的な問題解決にこの首脳会談を活用したいと考え、一方の習氏は、米国の中国共産党（ＣＣＰ）に対する政策全体を「リセット」することを目指している。

２０２３年10月７日、イスラエルの最先端対空迎撃システム「アイアンドーム」がハマスの奇襲攻撃に弱点を露呈した。アイアンドームがハマスのロケットを花火でもするように命中させる映像を公開して性能を誇っていたイスラエル国防省は頭を下げた。

李在明大統領が16、17日（以下、現地時間）カナダで開かれる先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）で外交舞台に正式デビューした。李大統領は初日の16日午後、カナダの現地に到着し、Ｇ７サミット日程に突入した。イスラエルとイランの軍事衝突が激化する渦中に開か ...